不測の事態に備えて保険に加入している人は多いですが、家族構成やライフスタイルによって選択する保険は違ってきます。保険内容をしっかり把握することは大事で、保険についてある程度の知識も必要となってくるでしょう。今回は、子どもが独立した時、見直すべき3つの保険と保障をご紹介します。

子どもの独立は保険見直しに適したタイミング

結婚して子どもが生まれると、家族のために保険加入する人は少なくないでしょう。万一のことを考えてですが、とくに子どものために教育資金や養育費を残すためだと思われます。

けれど、子どもが独立すると教育資金などは必要なくなるため、保険見直しをするタイミングなのかもしれません。子どものためではなく、配偶者や自分のための保険を見直すグットタイミングであるといえます。

高額の死亡保障の必要性は低くなり、医療保障の必要性は高くなります。そして介護や老後の生活費を準備することは必須です。

生命保険を見直すポイント

生命保険を見直すポイントとしては、3つの保険を考える必要があります。生命保険には、貯蓄性のある保険（終身保険・養老保険）、貯蓄性のない保険（定期保険）があります。

終身保険

終身保険とは、被保険者が生存していて解約しない限り、一生涯保障が続く保険です。保険期間中に被保険者が死亡したときは死亡保険金、高度障害状態になったときは高度障害保険金が支払われます。途中で解約すると解約返戻金が支払われます。

養老保険

養老保険とは、保険期間が決まっていて保険満了時に生存している場合、満期保険金が支払われる保険です。保険期間中に被保険者が死亡したときは死亡保険金、高度障害状態になったときは高度障害保険金が支払われます。

定期保険

定期保険は、一定の保険期間を過ぎると保障はなくなり、貯蓄部分がないので満期保険金や解約返戻金はありません。家計の負担が少ない割安な保険料で保障を得ることができ、子どもが自立するまでの一定期間だけ高額な死亡保障が欲しいときに適しています。

医療保障を見直すポイント

医療保障に関しては、三大疾病といわれる「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」になった場合、医療費の負担が高くなります。がん保険や三大疾病保険に加入し、保障を整えることが大事です。

先進医療は公的医療保険が適用されないため、医療費が全額負担となります。もしもの時に先進医療を受けたいと考えている人は、先進医療保険へ加入しておきましょう。

医療保障を見直すポイントの一つとして、過剰な保険が残っていないか確認する必要があります。そして、退職後の収入減に備えて不要な保険は解約を検討します。また子どものために備えていた保険を、配偶者と自分自身の将来のために見直すことも必要です。

医療の進歩に伴って保障内容は進化しているので、長い間医療保険を見直していない場合は、見直しが必須です。公的保障には健康保険のほかに高額療養費制度というものがありますが、先進医療を受けたときや、入院時のベッド代や食事代、通院時の交通費などは対象外となります。自分自身でしっかり資金を準備することが望ましいです。

老後資金と保障を見直すポイント

経年によって老化し、体力も低下してくるため、妻は夫の死や自分の病気などを不安視します。そのような解決策としては、妻自身の保険を充実させるか、夫の死亡保険で準備するかを考えます。

また貯蓄性を活かした保険に切り替えると、老後資金の確保につながります。定年退職となり、そこから老齢年金で足りない資金を計算し、具体的な数字を出す必要性は高くなります。

時期として親の介護を始める人も多く、介護が深く関わってくる時期でもあります。老後と介護のリスクを考え、どれくらいの資金があればカバーできるのかを知り、いつまでに準備すればよいのかを明確にしておきます。

保険の特約で介護を準備できる商品も増えているので、医療保険の介護特約で準備するのも一つの方法です。貯蓄よりも保険料を払っていくほうがリーズナブルなため、介護特約が付いている医療保険は加入する価値があります。けれど保障内容をしっかり把握しておくことが大事で、死亡してしまうと給付はされません。

子どもが独立すると、人それぞれの第二の人生が始まります。夫婦で夢を描き実現していこうとしますが、必ずリスクを伴います。そのリスクの一つに病気があり、完治させるためには治療費が掛かります。もちろん完治さえすれば夢は叶えられるので、そのためにも保険を「転ばぬ先の杖」としましょう。

老後資金と保障を見直すポイントは、自分自身や夫婦の医療保険を無理しない保険料とし、介護に備える保険が望ましいでしょう。そして貯蓄も大事ですが、カバーできる保険選びも重要となってきます。

まとめ

子どもが独立した場合の見直すべき保険などを見てきましたが、見直しは必要不可欠であるということが分かります。老後は、死亡保障よりも医療保障を万全にすることが求められ、介護にも備える保険が必要となってきます。見直しを考えることが難しいと感じたときは、保険の専門家に相談することが賢明です。無料で適切なアドバイスが得られるので、利用する価値は大きいです。