結婚をしたタイミングで保険を見直したり、新規加入したりする人は少なくないでしょう。そして子どもが生まれると、子どものための保険に加入します。つまり人生の節目は、保険を考えるよいタイミングなのかもしれません。今回は、子どもが独立する前に知っておきたい保険見直しポイントを見ていきましょう。

子どもが独立したら保険を見直そう

子どもが独立するタイミングで保険を見直すと、毎月の保険料負担を減らせる場合があります。子どもの教育資金は「人生の三大支出」と呼ばれ、支出面で大きな割合を占めています。

あと住宅購入費用と老後資金が大きな支出に加わります。子どもが独立すれば保険金額が大きい死亡保障が不要になるので、見直しをして毎月の保険料を減らせるかどうか検討しましょう。

減らせる可能性が高いと分かっていても「見直し方が分からない」「適切な保険を調べる時間がない」などの理由で、見直しをあきらめてしまう人も多いようです。保険料の減額は、家計の負担を減らすことにもつながります。

保険を見直す際に抑えておきたいポイント

子どもの独立に伴う保険の見直しには抑えるべきポイントがあります。ポイントとしては「子どもの養育のための生命保険（死亡保障）が不要になる」「医療保障が充分かどうか確認する」「老後の生活に必要な保障額を見直す」などが挙げられます。それでは、死亡保障・医療保障・老後資金の見直しポイントを見ていきましょう。

死亡保障の見直し

子どもの生活費や教育費などのために死亡保険金額を設定していた人も多いでしょうが、子どもが独立したタイミングで見直し、減額を検討しましょう。今後の夫婦に必要な費用を考え、保障額を再計算します。高額な死亡保障を備える必要はないため、条件にあった保険を選択して貯蓄性がある終身保険に切り替えるのもよいかもしれません。

医療保障の見直し

子どもが独立する頃には、親も年齢を重ね病気やケガのリスクが高まるため、医療保障を万全にしておかなければなりません。医療費が高額になった場合、高額療養費制度を利用することもできますが、老後生活に入った頃の医療費の自己負担は、1～3割となることを認識しておきましょう。

三大疾病と呼ばれている「ガン・急性心筋梗塞・脳卒中」になる可能性も高まり、自己負担は多額になります。そのため、終身タイプの医療保険やガン保険に加入しておくことが望まれます。

老後生活の見直し

老後の生活に必要な資金は約2,000～3,000万円といわれていますが、実際に備えている人はどれくらいいるでしょうか？今まで必要としなかった介護費用や葬儀費用も考えなければならず、そのために保険に加入するのも一つの方法です。

2000年から導入された公的介護保険制度は、40歳以上の全日本国民が加入を義務付けられている制度です。自治体から要介護の認定を受けると、訪問介護や訪問入浴などの介護サービスが1～3割の自己負担で利用できます。充分な貯蓄がない場合は、民間介護保険への加入が望ましいでしょう。

老後資金の貯蓄方法としては、財形貯蓄や小規模企業共済、定期貯金などいろいろあり、自分に適した方法を選択するのが賢明です。支出の見直をして節約することも大事ですが、公的な制度を有効的に活用することも必要不可欠です。

子どもが独立した後の保険の選び方

子どもが独立すれば生活費用や教育費用もなくなるため、今まで子どものために加入していた保険を自分達のための保険へと変える時期となります。

保障の考え方

保障の考え方としては「高額の死亡保障の必要性がなくなる」「自分自身の入院や手術に備えるため、医療保障の必要性が高まる」「介護や老後の生活費の準備をする」「ガン保険の見直しを検討する」「終終身保障型に変更を検討する」などとなります。

保険選びのポイント

保険選びのポイントとしては、老後に適した保険を選ぶ必要があります。老後の生活に備えるための保険（一時払い終身保険、養老保険、変額保険）、入院や手術に備える保険（医療保険、先進医療特約、ガン保険、特定疾病保障保険＜3大疾病など＞）、介護に備える保険（終身介護保険、認知症保険など）などがあり、自分に適した保険選びが重要です。

このように保険を見直すことで、今までの保険料をこれからの必要な保険の保険料に充てることができます。年齢を考えれば医療保障が重要となってくるため、最新の保障に見直すことが必須となってきます。

また遺族保障としての生命保険は、万一夫婦の残された側が老齢年金を受け取れるまでの生活保障額を目安に見直します。保険に関しては専門家のアドバイスが不可欠なので、無料の保険相談を利用することが望ましいでしょう。

まとめ

子どもが独立する前に、あらかじめ保険の見直しを検討しておくことが大事です。けれど専門家のアドバイスなどがなければ、なかなか自分で判断できないことが多いです。ただ子どものために充てていた費用が必要なくなるわけですから、その分余裕が出てくるのは確かです。

老後のために、医療保障をしっかり見直し、老後生活を維持する貯蓄も必要となってきます。もしもの時の備えが必要不可欠であるということを認識し、子どもが独立する前に行動することが大事です。